会社名
小田急電鉄株式会社 [Odakyu Dentetsu Kabushiki Kaisha]
[Odakyu Electric Railway Co., Ltd.]
書誌事項
小田急五十年史 / 小田急電鉄株式会社社史編集事務局編
東京 : 小田急電鉄, 1980.12
xvi, 831p, 図版16枚 ; 27cm
Title in romaji: Odakyu 50-nenshi
外部機関の所蔵データほか
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「戦時輸送、終戦、復興」に関する本文の概要 （p187-251）
- 小田急電鉄は戦時中の私鉄統合政策により京浜電気鉄道と共に1942(昭和17)年東京横浜電鉄に合併し、東京急行電鉄が発足、その新宿営業局（後に新宿管理部、戦後は新宿支社）となった。戦時陸運非常体制が敷かれ、貨物の重点輸送の徹底と、不要不急の旅客輸送の抑制が強化された。1944(昭和19)年には京王電気軌道を合併。
- 1945（昭和20）5月の空襲で東急本社は全焼し、新宿管理部も駅舎や車両などに大きな被害を受けた。
- 終戦後復員者や軍の撤収輸送に腐心し、戦災の復旧と輸送力の増強に取り組んだ。沿線である相模野一帯の旧軍施設の多くが駐留軍に接収され基地となったため、東京急行電鉄における駐留軍関係渉外業務が新宿管理部に集中した。
- 1946（昭和21）年に東京急行電鉄は戦災復旧にとどまらず将来の発展を見据えた鉄軌道復興三カ年計画を策定。
- 終戦を機に分離独立の機運が高まり、1948（昭和23）東京急行電鉄から小田急電鉄、京王帝都電鉄、京浜急行電鉄の3社が分離設立された。その年に新生小田急では資材難と電力不足の中で施設復旧と輸送力回復の努力を続け、新宿〜小田原間ノンストップ特急の運転を開始した。翌年には輸送力改善五カ年計画がスタートした。
目次にあらわれた「戦時輸送、終戦、復興」関連事項
| 項目 | ページ |
|---|---|
| 沿革編 / 第三章 変遷期 / 第四節 東急時代 | 187 |
| 二 戦時輸送 | 192 |
| 新宿営業局 | 192 |
| 旅客輸送の制限と駅の整理統合 | 194 |
| 藤沢〜片瀬江ノ島間が単線に | 194 |
| 車両工場の国家管理と軍需充足会社の指定 | 195 |
| 女子挺身隊 | 196 |
| 決戦記録樹立運動 | 197 |
| 特設防護団 | 197 |
| 日曜休日の廃止 | 198 |
| 戦時殖産部 | 198 |
| 軍事優先の輸送力増強 | 200 |
| 新鋭車一六〇〇形の登場 | 202 |
| 省線列車の直通運転を計画 | 202 |
| 三 終戦前後 | 203 |
| 組織改正で新宿管理部に | 203 |
| 相次ぐ空襲 | 205 |
| 車両の転用 | 207 |
| 戦後混乱期の輸送 | 207 |
| 渉外課の設置と駐留軍専用車 | 209 |
| 鶴巻で列車転覆の大事故 | 210 |
| 復興三か年計画 | 210 |
| 労働組合の誕生 | 212 |
| 相次いだ役員更迭 | 214 |
| 新宿支社となる | 215 |
| 分離運動の台頭 | 216 |
| 沿革編 / 第四章 新生期 | 219 |
| 第一節 混迷から復興へ | 219 |
| インフレと食糧危機のなかで | 219 |
| すべてを決めたGHQ命令 | 220 |
| ドッジラインで経済自立へ | 221 |
| 中道政治から保革対立へ | 222 |
| 東京急行電鉄の解体再編成 | 223 |
| 第二節 新生小田急の誕生 | 224 |
| 第三節 新しいスタート / 一 輸送の復興 | 241 |
| 極度に荒廃していた輸送施設 | 241 |
| 資材難との闘い | 242 |
| 電力不足にも苦しむ | 243 |
| 話題呼んだノンストップ特急の運転 | 244 |
| 第二の東京行進曲 | 245 |
| 輸送力復興五か年計画を推進 | 247 |
| 軌道の強化と江ノ島線の復旧 | 247 |
| 変電所の増強 | 248 |
| 輸送力の増強 | 249 |
| 相次ぐ増資と社債発行 | 250 |
| 資産の再評価 | 250 |
